仮想通貨TITANに挑戦してみた⑦

プーリです。

右肩上がりで仮想通貨TITANの価格が上がってきて、怖くて仕方ありません。

2021年6月22日に仮想通貨USDTを11,212円分購入し、2021年6月24日にTITANに交換しました。

TITANを購入して現在までの経緯は以下の記事です。

合わせて読んでいただけると幸いです。

「仮想通貨TITANに挑戦してみた①」
1日で42億分の１に！超ハイリスク仮想通貨TITANに挑戦

「仮想通貨TITANに挑戦してみた②」
日本の取引所で買うことができません

「仮想通貨TITANに挑戦してみた③」
現在の利益はどれほど

「仮想通貨TITANに挑戦してみた④」
Youtuberイケハヤの情報は相場操縦にあたるのか

「仮想通貨TITANに挑戦してみた⑤」
Iron.Financeが損失補償を発表

「仮想通貨TITANに挑戦してみた⑥」
利益確定を考える編

「仮想通貨TITANに挑戦してみた⑦」
税金の支払いを知って怖くなった。

「仮想通貨TITANに挑戦してみた⑧」
消えたTITANを救え！

「仮想通貨TITANに挑戦してみた⑨」
TITANの買い方

「仮想通貨TITANに挑戦してみた⑩」
AscendEXからMEXCに送金する方法

「仮想通貨TITANに挑戦してみた⑪」
プーリの運用状況

「仮想通貨TITANに挑戦してみた⑫」
お詫びと感謝とお知らせ

「仮想通貨TITANに挑戦してみた⑬」
証拠金取引のメリットデメリット解説編

「仮想通貨TITANに挑戦してみた⑭」
Iron.Financeの公式発表をグーグル翻訳してみた

TITANの資産状況

1週間で約40倍にもなっています。

詳細は以下のとおりです。

TITAN保有額
3,038,040,541.940207 TITAN

2021年7月1日5:35現在のレートで日本円に換算した場合
381,274円

手数料を含めた元本
11,212円

損益
370,062円（+3,300.0%）

税金の支払いが気になりだす

ここまで含み益が大きくなると、税金の支払いが気になってきたので調べてみました。

仮想通貨の取引で得た利益は「雑所得」になるそうです。

確定申告を行う必要があります。

仮想通貨で確定申告が必要な人

確定申告が必要なのは、以下の（1）と（2）のいずれにも当てはまる場合です。

（1）仮想通貨で利益が出た人
①仮想通貨を売却して利益が出た
②保有する仮想通貨を別の仮想通貨と交換して利益が出た
③仮想通貨を購入した時より値上がりした仮想通貨で、物やサービスを購入した
④マイニングによる収益があった
⑤海外の取引所で取引を行った

（2）一定以上の利益がでた人
①給与をもらっている人
仮想通貨による利益（所得）＋ほかの所得＝20万円を超える場合
※給与所得が2,000万円以上の人や2カ所以上から給与をもらっている人は、20万円以下の雑所得も含めて確定申告が必要です。

②公的年金をもらっている人
公的年金による収入が400万円以下で、仮想通貨による利益（所得）＋ほかの所得＝20万円を超える場合
※年金受給者で年金の総支給額が400万円を超えている場合は、確定申告が必要です。

③専業主婦や学生など
仮想通貨による利益（所得）と他の所得が38万円を超えた場合
38万円を超えると所得税を払わなければならないだけでなく、扶養の配偶者控除からも外れることになります。なお、所得税は38万円以上で申告が必要ですが住民税は33万円以上で申告が必要になります。

税金額をおおまかに計算してみる

１、「雑所得」は他の所得と合算されて「総合課税」になるため「累進税率」が適用されて引かれる

２、住民税約10％引かれる

所得が増えれば増えるほど、税率が高くなって引かれる税額が大きくなります。

例えば私の場合で1TITAN=1円で30億TITANを売却して30億円の利益を得たとします。
（必要経費として取得額を引くことができますが、ここでは省略します）
（控除額も省略）

30億円の所得の場合は、4,000万円以上の所得で適用される約45％の税率＋住民税約10％

30億円ー（30億円×55％）＝13億5,000万円

合計約55%、16億5,000万円もの税金が引かれることになります。

所得税の速算表
課税される所得金額
1,000円から 1,949,000円まで
税率：5％
控除額：0円

課税される所得金額
1,950,000円 から 3,299,000円まで
税率：10％
控除額：97,500円

課税される所得金額
3,300,000円 から 6,949,000円まで
税率：20％
控除額：427,500円

課税される所得金額
6,950,000円 から 8,999,000円まで
税率：23％
控除額：636,000円

課税される所得金額
9,000,000円 から 17,999,000円まで
税率：33％
控除額：1,536,000円

課税される所得金額
18,000,000円 から 39,999,000円まで
税率：40％
控除額：2,796,000円

課税される所得金額
40,000,000円 以上
税率：45％
控除額：4,796,000円

怖いはなし

仮想通貨は保有しているだけでは税金は発生しません。

怖いのは他の仮想通貨に乗り換えたり、利益確定した場合です。

利益が出ている状態で他の仮想通貨通貨に交換し、その後、交換先の仮想通貨が値下がりした状態で翌年まで保有した場合。

他の仮想通貨に交換した時点の利益に対して税金がかかります。

「損失の繰り越し」ができません。

翌年に交換先の仮想通貨を売却して損失が確定しても損失の繰り越しができないため、「損をしている上に高額な税金を支払う」という恐ろしい事態になります。

まとめ

現状では仮想通貨に対する税制は非常に厳しいものがあります。

少しでも税金の知識を持っておかないと、億り人になったつもりが、税金の滞納で生活苦になる可能性があります。

しっかり勉強していきましょう！

今回も最後まで読んでいただき、ありがとうございました！

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